【日本大規模研究】ワクチン接種意向、低所得者、低学歴者、誤情報や陰謀論を支持する人々の間で低い

ワクチン接種への躊躇は、長らく世界的な健康問題として認識されてきましたが、COVID-19パンデミック中およびパンデミック後にはさらに大きな課題となっています。

COVID-19に対する躊躇については広範な研究が行われてきましたが、将来のパンデミックにおいて一般の人々がワクチン接種にどのように反応するかは依然として不明です。

さらに、躊躇を軽減する可能性のある条件についてもほとんど知られていません。

本研究では、2024年から2025年にかけて日本で全国規模のインターネット調査を実施し、28,000人の参加者を対象に、将来のパンデミックを想定したワクチン接種意向を評価し、ワクチン接種への躊躇に関連する要因を特定し、ワクチン接種意欲を高める可能性のある条件を検討しました。

ロジスティック回帰を用いて個人特性とワクチン接種意向との関連性を分析し、非教師ありクラスタリング分析を用いてワクチン接種意向を決定するための優先要因の異質性を検討しました。

その結果、将来のパンデミックにおいてワクチン接種を希望すると回答した人はわずか53.1%であり、これはCOVID-19のワクチン接種率と比較して著しく低いことがわかりました。

特筆すべきは、COVID-19パンデミック中にワクチン接種を受けた人の35.8%が接種に躊躇していたことである。

ワクチン接種意向は、20～40歳の成人、女性、低所得者または低学歴者、誤情報や陰謀論を支持する人々の間で低かった。

クラスター分析により、優先順位構造が異なる8つのグループが特定された。無料ワクチン接種と臨床試験からのエビデンスはすべてのクラスターで優先されたが、当局への信頼、社会的影響、国内でのワクチン生産、利便性の優先順位はクラスター間で大きく異なっていた。

来のパンデミックにおけるワクチン接種意向は、多様な視点と価値観によって形成される。これらの多様な懸念に対処する、個々の状況に合わせた戦略とリスクコミュニケーションのアプローチは、将来のパンデミックへの備えを強化する上で重要となる可能性がある。

https://www.nature.com/articles/s41541-026-01561-2

ワクチン接種意向が低いことは、20代から40代であること、女性であること、低所得であること、学歴が低いことと関連していた。一方、他者、特に高齢者との接触頻度が高いこと、かかりつけ医がいることは、ワクチン接種意向が高いことと関連していた。

糖尿病、高血圧、脂質異常症などの心血管代謝疾患および精神疾患は、ワクチン接種意向と有意に関連していた。

過去の新型コロナウイルスワクチン接種における副反応の発生頻度や重症度は、将来の接種意向とは関連がなかった。全般的な不安感や新型コロナウイルスへの恐怖心が低いほど、接種への躊躇が大きくなる傾向が見られた。

共同体志向が強いほど積極性が高まり、一方、主体性志向が強いほど回避行動が見られた。

感染症やワクチンに関する知識が豊富なほどワクチン接種意向が高くなる一方、ワクチン関連の誤情報やCOVID-19に関する陰謀論を支持することは、ワクチン接種への躊躇につながることが分かった。

今後100年以内に新たなパンデミックは起こらないと信じていた人々も、ワクチン接種に消極的だった。政府、医療従事者、医学専門家、テレビ、新聞などの情報源は、ワクチン接種への躊躇の低さと関連していた一方、友人、有名人、動画共有プラットフォーム、ソーシャルメディアからの情報は、調整後、ワクチン接種への受容度の低下と関連していた。

20の疾患すべてにおいて、無料ワクチン接種、臨床試験のエビデンス、医師の推奨が一貫して重視された。世界保健機関（WHO）と日本政府からの推奨は、接種に積極的なグループの間でより大きな影響力を持っていた一方、国内でのワクチン開発や製造は、接種に躊躇するグループの間で比較的より重要視されていた。

今回の調査結果は、単一のコミュニケーション戦略に頼るのではなく、様々な懸念事項を認識する準備アプローチを支持するものである。しかし、著者らは、パンデミック中に疾病の重症度、ワクチンの有効性と安全性、社会的な推奨事項に関する情報が明らかになるにつれて人々の態度が変化する可能性があるため、表明された意向を将来の実際のワクチン接種率の予測として解釈すべきではないと警告している。

https://www.news-medical.net/news/20260824/Japan-vaccinated-heavily-during-COVID-19-Why-are-so-many-unsure-about-vaccinating-next-time.aspx