トランプ大統領の「外国映画に関税100％」発言、松尾論が指摘「ちょっと安直な気がする」

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トランプ大統領の「外国映画に関税100％」発言、松尾論が指摘「ちょっと安直な気がする」

　女優本上まなみ（50）と俳優松尾諭（49）が6日放送のABCテレビ「newsおかえり」（月～金曜午後3時40分＝関西ローカル）に出演。米トランプ大統領の「外国映画への100％関税」発言について私見を述べた。

　トランプ大統領は、SNSに「ハリウッドは破壊されようとしている。アメリカで映画を製作する気がないのであれば、輸入される映画に関税をかけるべきだ」と投稿。外国で製作されたあらゆる映画に100％の関税を課す意向を示した。

　その背景には、世界の興行収入における米国作品のシェアが、2014年の85.6％から、2024年には69.9％に低下していることなどがあるとみられているが、チケット代の高騰など映画界への影響から、世論の反発も予想されている。

　このトランプ大統領の発言に、本上は「広くエンターテインメントをみんなに楽しんでもらって、『映画ってやっぱりいいよね、面白いよね』ってなった方が底上げにつながると思うんですけど。ちょっと本当によく分からない」と困惑。

　松尾は、ネット配信の隆盛で映画館に足を運ぶ人が世界的に減少傾向にあることに触れ、

　「世界的に見ても、ハリウッド映画の興行成績がすごく落ちているのが…。日本もそれが顕著で。日本の映画を見に行く人が多くて」と、日本国内では、米国映画に比べて邦画が好調であることに言及した。

　続けて「それは別にハリウッド映画の質が落ちているからという訳ではないと思うんですけど、いろんな事情があると思うんですね。映画の製作ってすごく複雑なんで」とも。

　トランプ大統領が、外国映画への関税で米国の映画が復権すると考えていることに、

　「ちょっと安直な気がするんですよね。逆にもうちょっと（規制を）ゆるくして、アメリカでもっと他の国の人も映画撮ってよ、とか、それぐらいの懐の広さを見せたほうが、もっといろんなことが回って、『映画のアメリカ』ってなるんじゃないのかな」と疑問の声をあげた。

　作家の石戸諭氏（41）は、トランプ大統領の言う「外国映画」が、ロケ地なのか、製作会社なのか、その比率や、配信作品は対象になるのかなど、

　「細かく見ていくと、はっきり言って机上の空論なんですよね。何をもって外国製作映画で、何をしたらハリウッドに戻ってくるか。関税をかけたらハリウッドに戻ってくるかって言ったらそんなことはないわけで。これは早晩、破綻すると思います」と語っていた。

『ホーム・アローン2』（ホーム・アローン2、原題：Home Alone 2: Lost in New York）は、1992年に公開されたアメリカ合衆国のコメディ映画。
監督のクリス・コロンバスによると、スタジオセットでの再現が困難なプラザホテルのロビーを（他のロケ地同様に）撮影料さえ支払えば可能と聞いたため実際のホテル内で撮影することにしたが、撮影料を支払った後に当時オーナーだったトランプは「君らがプラザを使う唯一の方法は、私が映画に出演することだ」と自身の出演も撮影条件に提示したため、やむを得ず出演させることにしたという[10][11]。
2023年、トランプは自身のSNSでコロンバスの発言に言及し「これほど真実からかけ離れた話はない」と強引に出演を迫ったことを否定。「コロンバス氏や映画の制作チームが私にカメオ出演を懇願していた」としているほか「あのカメオ出演は映画の成功に貢献した。もし彼らが私を望んでいなかったのなら、なぜ私を出演させ、30年以上もそこに留めたのか？ なぜなら、私が映画にとって素晴らしい存在だったし、今もそうだから。それが理由だ！」と発言している[15]。

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