【台風多量発生】車カスがコンビニ行くにもガソリン燃やしたから。長い梅雨に台風多量発生。地球温暖化

梅雨の台風、多発の恐れ　激甚化する風水害

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記録的豪雨をもたらした台風２号。和歌山では道路が冠水した＝２日午後、和歌山市（甘利慈撮影）

台風２号や前線の影響で２日から３日にかけて日本列島の広い範囲で激しい雨が降り、各地で線状降水帯が発生した。九州から東海地方にかけて梅雨入りし、台風シーズンも迫る。近年は風水害による災害が激甚化する傾向にあるが、今年はとりわけ梅雨期に台風が増える可能性がある。梅雨前線に台風の勢力が加わると災害の危険性も格段に大きくなるといい、一層の警戒が必要だ。

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今回の記録的豪雨による死者は栃木、静岡、愛知各県でそれぞれ１人、行方不明者は和歌山などで計４人が確認された。総務省消防庁は４日、１４府県で計７７１棟の建物に被害があったと発表した。死亡は、愛知県豊橋市で水没した軽乗用車内から見つかった同市の会社員（６１）、栃木県真岡市で釣りをしていて用水路に流された男性、浜松市北区の土砂崩れの現場から見つかった男性。

気象庁によると、平成３年～令和２年の３０年平均で年１１・７個の台風が日本に接近。多くは７月以降の接近で梅雨期の６月は０・８個と少ない傾向にある。

ただ、今シーズンは太平洋高気圧の西への張り出しが弱く、夏の前半となる６月に日本列島に接近する台風が多くなることが予想される。ラニーニャ現象の名残で西太平洋の海水温が高い状態になっているといい、日本気象協会の高森泰人気象予報士は「平年に比べ、特に梅雨期に台風が多い可能性があるため、災害級の大雨に注意する必要がある」と警鐘を鳴らす。

梅雨前線に台風の勢力が加わるケースでは大雨災害の危険性が大きくなる。同様の条件が重なった平成３０年７月の西日本豪雨では、広範囲で記録的な大雨となり、甚大な被害を出した。

梅雨明けは平年並みか平年より早い傾向。高森気象予報士は「災害シーズンが本格化する前にハザードマップや避難行動を入念に確認し、事前の備えを徹底してほしい」と話す。

近年、風水害は激甚化する傾向にある。気象庁の地域気象観測システム（アメダス）によると、１時間降水量５０ミリ以上の短時間豪雨の発生頻度が、統計を始めた昭和５１年からの１０年間と比べ、直近１０年間で約１・５倍に増加している。

令和元年９月の台風１５号（房総半島台風）や１０月の台風１９号（東日本台風）、２年には九州地方での７月豪雨など、豪雨や台風の被害は毎年のように発生している。

激甚化の要因の一つとされるのが地球温暖化。ゲリラ豪雨や大雨の発生頻度が今世紀末には２０世紀末の２倍以上になるとの予測もある。海洋研究開発機構（ＪＡＭＳＴＥＣ）がスーパーコンピューターで実施したシミュレーションでは、温暖化に伴い、今世紀末には強い台風が現在より６・６％増加する見通し。

同機構の山田洋平特任研究員は「地球温暖化によって海から供給される水蒸気が増え、台風の壁雲が高くなる。高くなった壁雲周辺と外側の気圧差が大きくなり、強風域が拡大していくので、今後注意が必要だ」としている。

風水害に備えるには気象状況をいち早く把握することが不可欠。気象庁は局地的な豪雨をもたらす線状降水帯の発生情報について基準を改定し、５月２５日からは発生の最大３０分前から予報を発表する運用に切り替えた。今月２日の観測ではこの運用を初めて適用し、一部で約１０～３０分前倒しして伝えたという。

気象庁によると、高知、愛知両県で約１０分、和歌山県で約３０分早く発表した。奈良県と静岡県西部では「３０分後に線状降水帯の発令基準を満たす」と予測して情報を発表したが、基準を満たしたのは約５０分後だった。三重県と静岡県中部では基準を満たすと予測したものの、その後従来の基準には達しなかった。

ただ前倒しの発表は、少しでも準備の時間を確保するのが狙いのため、元々こうした事例が生じることは想定内という。

発生約半日前から約６時間前の予報についてもまだ的中率が低いことが課題。だが予報が外れても結果的には大雨になるケースがほとんど。担当者は「地元の気象台が発表する災害情報に耳を傾け、身の安全を確保することを最優先に行動してほしい」と話す。

◆鉄道各社の計画運休　早めの情報提供が肝要

多発する風水害の被害を抑える方策の一つとして注目されているのが鉄道各社の計画運休だ。今回の台風２号でも鉄道各社が実施。ＪＲ西日本は２日に阪和線や関西線（大和路線）などで運行を取りやめた。

計画運休の決定には、台風や前線がもたらす雨量、風速、進路などを分析した上で、駅で多くの利用客が滞留するリスクなどを勘案する必要がある。ＪＲ関係者は「臨機応変な判断が必要」とする。

交通網のストップは学校や企業活動への影響が大きいため早めの情報提供が肝要だ。国土交通省は鉄道各社に４８時間前の事前告知、２４時間前の実施公表を目安とした計画運休のタイムライン策定を求めている。

ただ実際には計画運休の発表が前日や当日になってしまい、運行を見込んだ乗客が駅にあふれるなど混乱するケースも少なくない。

これまで、平成３０年の西日本豪雨や令和元年の台風１９号（東日本台風）などで計画運休が行われてきた実績があるが、災害の規模などを事前に正確に予測するのは現実的には難しい。結果的に「空振り」に終わったケース、逆に実施を見送って乗客が停車車両から身動きがとれなくなる閉じ込め事案が発生してしまったこともある。

平成２６年にＪＲ西日本が初めて計画運休を行ってから１０年近く。経験と教訓は蓄積され、計画運休を受け入れる環境は社会的にも整いつつあるといえる。

バカしか死んでねーな