昭和の食卓から消えた”鯨肉”に再ブームの兆し…首都圏スーパーで再評価されるワケ

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昭和の食卓で親しまれた鯨肉が、首都圏のスーパーや飲食店で再び存在感を見せ始めている。消費量はピーク時の1％以下に落ち込んだが、物価高の中で国産・価格安定という強みが見直され、ベーコンや握り寿司など新たな形で売り場に戻りつつある。

川本大吾

消費量はピーク時の１％以下に激減
昭和の半ば、庶民の日常食だった鯨肉が、およそ半世紀ぶりに大衆化の兆しを見せている。これまでめっきり食卓から遠ざかっていたクジラベーコンや刺し身などが、物価上昇の中、比較的安定した価格によりスーパーなどで提供され、話題となっている。

戦前、南氷洋への進出を機に日本の捕鯨は全盛期を迎え、食糧難となった戦後にかけ、栄養豊富で安価だった鯨肉は日常食として大量に消費されていた。ところが、1980年代に乱獲によるクジラ資源の悪化が懸念されたほか、「クジラを56すのは野蛮だ」といった反捕鯨運動の高まりにより、1982年に国際捕鯨委員会（IWC）は商業捕鯨モラトリアム（一時停止）を採択。日本は調査捕鯨への転換を余儀なくされ、生産・消費量は大幅に減少した。

昭和の終わり、鯨肉は多くのスーパーから姿を消し、鶏・豚・牛肉の消費が伸び続けている。今では東京はじめ首都圏でクジラは「捕ってもいいの」「食べてもいいの」「どこで売っているの」と言われるほど、めっきりなじみ薄の存在に変わった。

一部の専門店などでしか味わえなくなったことで、クジラ消費量は現在、年間約2000トン（農林水産省データ）。1960年代の前半には20万トン以上を消費していたため、ピーク時の１％以下にまで減少。クジラの味を懐かしむ声も少なくなっていった。

こうした中、日本政府は捕鯨技術や鯨食文化を継承しようと、2019年にIWCを脱退。領海と排他的経済水域（EEZ）で同年７月から商業捕鯨を再開し、ミンククジラやニタリクジラ、イワシクジラの捕獲を開始。2024年からは大型鯨類、ナガスクジラの捕獲枠を新設し、年間合わせて三百数十頭の捕鯨を続けている。

IWCを脱退したものの、日本が現在行なっている商業捕鯨はIWCで採択された改訂管理方式（RMP）を採用し、「それぞれの捕獲枠は100年間、毎年その頭数を捕っても資源は減らないレベルに設定している」（水産庁）という。

商業捕鯨再開から間もなく７年。国内最大の鯨類生産を担う捕鯨会社、共同船舶（東京）の所英樹社長は、クジラに抗疲労物質のバレニンや、オメガ３脂肪酸が豊富であることをPRする一方、「鯨肉は物価の優等生である」点を強調し、需要拡大を目指している。

近年、鶏卵の価格でさえ上昇し、水産物ではマグロやカツオの冷凍物も、円安や原油高騰などの煽りで相場が跳ね上がっている。その中で、鯨肉の販売単価は2021年以降、1キロ当たり1100～1200円ほどで安定しており、「今後もしばらく急激に上昇することはないであろう」と、同社の井出万寿男広報担当アドバイザーは言う。

TSUTAYAや紀ノ国屋などでも販売されているクジラジャーキー
TSUTAYAや紀ノ国屋などでも販売されているクジラジャーキー
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クジラの生態や世界の捕鯨の歴史などを紹介した『鯨と人類』がニュートンの別冊として発売されたことにあわせ、捕鯨にゆかりのある高知県の店舗を皮切りに、今後、全国数十店舗で、「くじらジャーキー」（30ｇ入り税込378円）や、大和煮などの缶詰も販売していくという。

クジラジャーキーについては今年、紀ノ国屋でも東京都内５店舗で販売が開始され、広がりを見せている。

鯨肉販売がにわかに広がってきた背景について、かつて大手スーパーで長年、鮮魚売り場のチーフなどを務めてきた水産アドバイザーは、「サンマやイカをはじめ、国産の魚介類が不漁でしかも高く、継続した品揃えが難しくなってきている中で、国産であり価格や質が安定しているクジラが注目されるようになっているのではないか」と説明する。

国産のほか、スーパーや回転寿司で多く扱われる輸入の冷凍魚については、海外での魚需要の高まりや、円安の影響による日本の「買い負け」がいっそう顕著になっている。そうした事情から、国産の海産物で安定した価格で確保できる鯨肉への関心が高まっているようだ。

共同船舶の井出広報担当アドバイザーは、「昭和の食糧難の時代にクジラはたくさん食べられていたが、今でも鯨肉自体は豊富な栄養価に加えて、マグロと牛肉のいいとこ取りをしたようなおいしさがある。十分な資源管理の下で生産されており、今後もクジラの味をより手軽に楽しんでもらえるよう働き掛けていきたい」と意気込んでいる。