パラリンピック全く話題にならないまま閉幕へ 橋本会長「共生社会進展させる勢いに」

東京パラリンピックが5日夜、閉幕するのを前に大会組織委員会の橋本会長が記者会見し、新型コロナウイルス対策には大きな問題はなかったとの認識を示したうえで、共生社会の進展に向け、大会の開催には大きな意義があったと強調しました。

先月24日に開幕した東京パラリンピックは5日夜行われる閉会式で、13日間の日程を終えます。

閉幕を前に、組織委員会の橋本会長は東京・江東区のメインプレスセンターで、IPC＝国際パラリンピック委員会のパーソンズ会長とともに記者会見を行いました。

この中で、橋本会長は大会の最重要課題となっていた新型コロナの感染対策について「オリンピックの取り組みを踏まえ、検査の強化や海外から来日した人の行動管理など、追加の対策を行って運営に当たってきた。感染が広がらないよう適切な措置を講じ、安全最優先で大きな問題なく閉幕を迎えられた」と述べました。

また、一部の競技会場で行われた学校連携観戦チケットによる子どもたちの観戦が4日までに延べ、およそ1万4000人に上ったことを明らかにしたうえで「今ある機能を生かして競うパラアスリートの姿に、子どもたちも勇気や強い意志を感じたのではないか。みずからが変わらないと社会も変わらないということを子どもたちが肌で感じることができたのは、人生の中で重要だったと思う」と話しました。

そのうえで「この大会が社会が変わる変換点だったと言っていただける日が、すぐそこに来ている。まちづくり1つ取っても、誰もが生きやすい社会を築いていくことに向けて意義があった。ここで止めるのではなく、共生社会を進展させる勢いにしなければいけない」と述べ、大会の価値を強調しました。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210905/k10013244841000.html