【韓国】安全で楽しい反日プロパガンダは韓国の麻薬、いい加減に殴り返せ

報復がないと舐め腐っているがゆえに暴走する韓国日本叩きの増長

　日韓を巡る摩擦は通常、以下のような3段階を経る。

　第1段階：韓国が突然日本を攻撃する
　第2段階：日本が対応する
　第3段階：韓国が日本の対応に憤慨し、プロパガンダを展開する

　日本海表記に関連した日韓の摩擦も、このような段階をそのまま踏んだ。

　そして、日本が素直に要求に応じないので、腹を立てた韓国政府と韓国人は、手段と方法を選ばず、東海併記を目標とし、国際社会に反日プロパガンダを展開している。第3段階だ。

　韓国が国連に加入したのは1991年であり、その時から国連からの各種公文を受け取ることになった。ただ、国連の各種資料に「日本海」という表記が出てくることに対して、韓国は自尊心がとても傷ついた。韓国が、東海併記を主張し始めたのはこの頃からだ。

　動機に、正当性も論理性も合理性もなかった。出発点は嫉妬心であったし、併記によって自尊心を回復することが最終目標だった。

「日本海/東海」という併記は混乱を招き、国際的な慣習からも外れている。もし韓国の動機が純粋なものだとすれば、韓国は正当な論理に基づき、日本海に代わる新しい単独表記を提案しただろう。

「東海」あるいは「韓国海」という単独表記の主張は正当性や論理性の裏付けが全くないので、韓国にとっては勝算のないゲームだ。ところが、併記の場合なら話が変わる。紛争に巻き込まれるのを好まず、なるべくなら当事者同士での円満な妥協を望む国際社会の立場により、動機の不純性にもかかわらず可能性が開くのだ。

◆韓国人が世界各国で仕掛けたゲリラ戦の執拗

　鍵を握る国際水路機関（IHO）は、韓国の不純な動機に対して、原則に立脚した判定を下し、紛争をいち早く終息させなければならなかった。だが、IHOは、日本と韓国が円満に妥協することだけを望む、ぬるい態度を維持している。

　国際水路機関は3～5年ごとに開催される総会で、可能な限り判定を留保し、取り繕うことにだけに一所懸命であった。最近では、デジタル識別番号というものなどを新たに導入し、かえって混乱を助長した。

　争いに巻き込まれないとする国際社会の姿勢を、韓国はこのように上手に利用する。

　明治日本の産業革命遺産のユネスコ登録に関連した妥協も、このような国際社会の姿勢を韓国が利用したものと見ることができる。2002年日韓ワールドカップ共同開催という妥協も、本質的には同じ性格のものだったと見ることができる。

　韓国政府が国連なり国際水路機関に参席し、併記の主張を展開する行為を正規戦だとすれば、民間の韓国人が併記を貫徹させようと、世界のあちこちで活動する行為は非正規戦（ゲリラ戦）だと言える。

　通常の国家の場合、正規戦が主になり、非正規戦は副になる。だが、「日本＝悪」という洗脳に陥った韓国人の場合、日韓問題においては、民間次元の非正規戦のほうが、かえって主になる場合が多い。

　1992年8月、韓国政府による日本に対する「日本海/東海」併記の正規戦開戦を合図に、多くの韓国人はゲリラ戦に飛び込んだ。世界主要国政府と各種国際機関、出版社、教育関連機関、民間企業などに向けられた韓国人の執拗なプロパガンダはその時から始まった。

　韓国人は、地球上で日本海の表記さえ見つかれば、集団で抗議メールを送り、声明などを発表する方法で、相手が「日本海/東海」と併記をするまで執拗に圧力をかけた。

　韓国系ビデオ・アーティストとして有名な、故ナムジュン・パイクの作品にも、日本海表記の地図が映っているという理由で、執拗に攻撃した。韓国国立現代美術館に展示されていた彼の作品が非公開になったのも、ゲリラ式反日プロパガンダの一環だった。

続く

JBpress 2021.10.29
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/67520

　2007年、国際水路機関の総会に参席した78カ国の代表に向けて、韓国人は、東海表記の催促メールを大量に送信した。代表一人が受け取ったメール数は約200通に達する。総計1万6000通にもおよぶメール爆弾だった。

　各国代表は、韓国人の凄まじい執拗さに真っ青になってしまった。米国最大の教科書出版社、プレンティス・ホール（Prentice Hall）は、執拗な韓国人の攻勢に負け、2007年から世界史教科書に「日本海/東海」と併記した。また、米国大手出版社のマクドゥガル・リテルとグレンコ/マグロウヒルも、2008年、中学生の地理教科書に併記するようになった。

　2008年、米国ユタ大学の韓国人留学生は、校内新聞に4回にわたり、日本海表記は間違っているという内容の全面広告を掲載した。さらに、反日団体「VANK」、韓民族センター、世界韓人言論人協会、海外韓人貿易協会の4団体は、全世界の初中高等学校教科書と公共資料などを調査して、東海併記を貫徹させるというキャンペーンに着手した。

　2009年には、ニューヨーク韓人学父母協会が「東海探し運動」を宣言し、米大統領、米教育部長官、ワシントン教育委員会などに、併記を促す書簡を送ると発表した。

　同時期、ニューヨークタイムズが北朝鮮のロケット発射関連報道の時に日本海表記地図を使ったことは大きな間違いだと主張する全面広告を、韓国人教授、ソ・ギョンドク氏がニューヨークタイムズに掲載した。同教授はワシントンポストにも「日本海はない」というタイトルの全面広告を掲載する一方、東海を広報する郵便物を、日本の首相をはじめとして、日本の国会議員と192カ国の政府関係者に無差別的に発送している。

　韓国人による破竹の勢いの攻撃で、ドイツ最大の教科書及び地図製作出版社のクレト出版グループと旅行情報出版社のメルディモンが、併記を決定した。米国メリーランド州モンゴメリー・カウンティは、地域内の初中高等学校に対して、「日本海/東海」の併記表記をするように指針を下ろした。中国・上海の韓人高等学生は、中国メディアと出版社を対象に、東海表記を主張するメールを送った。

　韓国人のプロパガンダは、情け容赦もない。2011年4月、米国のカジュアル・ ブランド、J.クルー （J.CREW）は、東日本大震災被害者を助けるために、日本愛Tシャツ（Japan Love Tee）を発売し、収益金の全額を日本に寄付する慈善活動を始めた。

　だが、Tシャツの日本列島のデザインに日本海表記があるという理由で、韓国人から集中的な抗議メール攻撃を受けたJ.クルーは、最終的に韓国人に謝罪し、販売を中断した。

　2012年1月には、英国の代表的ファッション・ブランド、Superdryの新作ジャケットが、デザインに日本海表記があるという理由で、やはり韓国人から執拗な抗議を受けた。結果、Superdryは韓国人に謝罪し、ジャケットのデザインを変更した。

◆日本海表記の確定は帝国主義とは無関係

　米ホワイトハウスのオンライン請願は、併記を望むという8万人以上の韓国人と、反対するという1万人以上の日本人によって炎上し、サーバーがダウンすることも発生した。

　韓国人が多く居住するバージニア州は、2014年、韓国人の圧力で州内の世界地理、歴史教科書に併記するよう求める法律が成立した。

　2019年、ニューヨーク州教育委員会は、韓人学父母協会の圧力を受け、併記と関連した教育を実施するように指針を下ろした。米CBSは、韓国歌手のBTS関連のYouTubeを製作し公開したが、韓半島の地図が出てくる場面で日本海表記が映っているという理由で、韓国人から集中攻撃を受けた。結局、CBSは日本海表記を削除し、再公開した。

　ハプニングもあった。2007年、盧武鉉大統領は「平和海」と呼ぼうというとんでもない提案をした。さらに、2013年には、前英国地名委員会事務総長（ポール・ウッドマン）が、日本と韓国に妥協を働きかけ、「解決海（Sea of Resolution）」と呼ぶことを提案したりもした。

　韓国政府は、卓越した対日ゲリラ戦を展開する民間団体に対しての国庫支援金も惜しまない。例えば、2008年、韓国政府は、東海表記運動を主導する反日団体「VANK」に対する国庫支援金を、以前の3000万ウォンから5000万ウォンに大きく引き上げた。

続く

　韓国人は、唯一、日本にだけゲリラ式プロパガンダを展開する。理由がある。安全だからだ。本来ゲリラ戦は、我軍の多様な被害はもちろん、命を失うことまで覚悟しなければならない。だが、韓国人は全く心配してしない。相手が、あまりにも紳士的な日本であるためだ。

　韓国人は、国際社会で日本に対して、どんなに極烈なゲリラ式プロパガンダを展開しても、損害を被ることが絶対ないという確信を持っている。日本から、まともに報復された経験がないためだ。

　安全が確保されたゲリラ戦だけに、これほど楽しく面白いことはないだろう。ゲリラ戦に特化した韓国人の対日攻勢は、ますます大胆になり、執拗な様相を帯びてくる。併せて、慰安婦、徴用工、独島（竹島）、明治日本の産業革命遺産などで、戦線はますます拡大して行く。

　安全で楽しいゲリラ式反日プロパガンダは、韓国人にとって、既に麻薬と同じようなものになった。もはや自力でやめることは難しい。

　日本は、韓国に「良き隣人」として存在しようとする考えを捨てるべきだ。待っていればいつか韓国が正常に戻るという期待も、もはや無駄だ。韓国に「強い隣人」の姿を見せることができない限り、日本は、韓国人の楽しいゲリラ戦のターゲットとして存在するほかない。

終わり

暴力はいけませんよ。
日本としては韓国との人的交流を遮断するとともに経済的に締め上げて
韓国を困窮しさせるべきです。