【東京五輪安全性に疑義】 波紋広げる米医療専門家集団の寄稿

米国の代表的医療誌「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」が、4人の医療専門家による
「緊急提言、五輪参加者をコロナから守るためのリスク管理」と題する論文を25日に掲載した。

米国が日本渡航中止勧告を発表した時期でもあり、ニューヨーク・タイムズ（NYT）が東京五輪開催に
批判的な記事のなかで紹介したことでウォール街でも話題になり、論文コピーが市場内で転送され筆者にも届いた。

「国際オリンピック委員会（IOC）の開催決意は最善の科学的根拠に欠ける」と断じ、
IOCのコロナ対策指針（プレーブック）を詳細にわたり批判している。なお、日本の五輪組織委員会のプレーブックに関する記述はない。

具体的には、例えば表面の拭き掃除や検温は非効果的として、選手のPCR検査は「少なくとも1日1回必要」と表現。2回がベターと示唆している。
選手の行動追跡もアプリでは不十分で、ウエアラブル（装着・着用）機材でお互いの距離センサー付きを使用せよと述べている。

スマホを持って競技する選手は極めて少ないという。

長期にわたる場合、閉鎖された空間ではソーシャルディスタンス順守効果にも限界がある、とも指摘。
プレーブックは競技の感染リスクを低・中・高の3段階に分けるべきだとも論じている。

滞在空間もホテル、バス、カフェテリアはハイリスクとする。他にも様々な点につき、IOC指針と最善の対策を表で詳細に比較している。

さらに、IOCが東京五輪延期を決めた2020年3月から、日本のコロナ情勢は一変していることも記した。

NYタイムズの記事では、代表者のスパロー医学博士がバッハIOC会長による
「オリンピック村の滞在者の80%が来日前にワクチン接種」との趣旨の発言に触れ、「根拠のない数字で希望的観測」とも語っている。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB00009_X20C21A5000000/#:~:text=%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3