【中央日報】日本も学ぼうとする韓国の教育情報化

今の世の中にはホモサピエンスとフォノサピエンス（Ｐｈｏｎｏ－Ｓａｐｉｅｎｓ）が存在する。ホモサピエンスは普通の人類を指すが、フォノサピエンスは常にスマートフォンを手に持って生きていく人を指す新造語だ。２つの人類には大きな違いがある。スマートフォンがあるかないかによってものすごい能力の差が発生する。

これまで人類は生きていくために様々な知識を習得する必要があり、知識の主な習得手段は「覚えること」だった。しかし、スマートフォンで検索さえできれば、あえて様々な知識を覚えようと努力しなくても、世の中を生きていくのに必要な知識を得るのに問題はない。もちろん、だからといってすべてを学ばなくても検索で解決できるというわけではない。

産業革命時代には有用な経験や技術、すなわちノウハウ（ｋｎｏｗ　ｈｏｗ）が重要だった。デジタル革命時代には、必要な知識をどこで見つけられるかを知ること（ｋｎｏｗ　ｗｈｅｒｅ）、または誰がその知識を持っているのかを知ること（ｋｎｏｗ　ｗｈｏ）がより重要な時代に変わりつつある。

１９８９年世界時価総額トップ１０と２０２０年世界時価総額トップ１０企業の変化を見れば、世の中の変化が推察できる。１９８９年１位は伝統的な装置設備業種である日本ＮＴＴであり、日本の金融関連企業が５社も含まれた。トップ１０のうち、日本企業が７社も含まれた。しかし２０２０年トップ１０上位６社には「ＧＡＦＡ」と呼ばれる情報技術（ＩＴ）サービス企業が入った。このように第４次産業革命は世界経済と産業構造を根こそぎ変えた。１９８９年、世界時価総額上位ランキングを席巻した日本企業は姿を消した。

日本政府はこのような現象を「デジタル敗戦」とし、デジタル庁を設立するなどデジタル人材育成に邁進している。２０１９年から約４兆ウォンの予算を投資し「ＧＩＧＡスクール」という教育情報化事業を推進中だ。この事業レベルで全国の小学校と中学校の生徒たちに電子教科書が内蔵されたタブレット端末機を提供し、教室に電子黒板を導入して教育コンテンツを提供した。

ところが、いざこのようなデジタル教具を活用する教師のコンピューター活用能力が低く、日本政府は苦心している。デジタル教具を活用してどのような方式で授業を進めれば効果があるか前例がなく、日本教育当局は教育情報化の先進国と呼ばれる北米や欧州の事例を参考にしている。

筆者は都道府県教育庁で情報化担当課長として４年間教育情報化を進めてきた経験がある。このような経験を踏まえて、日本が試行錯誤を減らす近道は北米や欧州など教育情報化の先進国より教育制度と方式、教育現場問題点などが最も似た韓国の教育情報化事例をベンチマークすることだと確信する。そこで機会があれば、日本の教育関係者に韓国の事例を紹介してきた。

日本に韓国教育情報化の先進事例が知られると、これをベンチマークしようという教育関係者の足取りが絶えない。先日は東京都教育庁関係者らとともに韓国を訪問した。学校現場で活用中の教育行政情報システム（ＮＥＩＳ）とクロームブック基盤のコンピューター端末機「デボット」の導入推進現状について聞いた。ソウル江西区（カンソグ）のトゥンヒョン小学校を訪問し、プログラミング教育と人工知能（ＡＩ）関連授業を参観した。

同行した東京都教育庁の関係者らは、韓国政府が長期計画を持ち、成功裏に推進している各種教育情報化事業に対し、徹底した事前計画と推進能力を肯定的に評価した。教員と生徒のＩＴ活用能力が優れているとして多くの関心を示した。

このように韓国の教育情報化事例は他国に方向を提示しているが、今後の道のりは遠いようだ。日本をはじめとする外国は、スマート教育に必須の電子教科書と電子黒板などスマート機器を活用した教育環境構築に拍車をかけているが、いざ韓国は電子教科書と電子黒板の普及が遅い。例えば、ソウル教育庁の教育用端末機デボットの予算が削減され、教育情報化推進にブレーキがかかったとは残念だ。

教育は百年大計だ。韓国は産業革命時代には遅れたが、デジタル入国政策のおかげで情報化の先進国として位置づけられている。デジタル革命時代をリードする人材育成に向けた教育情報化に力を注ぐ時だ。

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ヨム・ジョンスン／大阪府技術顧問

中央日報日本語版 2023.03.31 11:42
（1）https://japanese.joins.com/JArticle/302727
（2）https://japanese.joins.com/JArticle/302728