【中国】「こじき食」を食べようと長蛇の列…経済不振で青年たちが「ケチテク」

中国上海で会計として働いているマギー・シューさん（２９）は毎日のランチを近くの国営飲食店で取っている。１０～１５人民元（約２１０～３１７円）出せば、十分お腹を満たすことができるほどの料理が皿いっぱいに出てくる。国家支援を受けている国営飲食店の主要利用客は主に高齢者だが、最近では若い高所得会社員が長蛇の列に並ぶ光景を簡単に目にすることができる。シューさんはニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）とのインタビューで「こうしてでもお金をもっと節約して貯蓄してこそ安全だと感じる」とし「未来に対する不安を払拭することができない」と吐露した。

不動産危機や高い青年失業率などで中国経済が深刻な不振に直面している昨今、若年層の間では衣食住全般にわたって「超格安消費」が続いている。低価格メニューでおかわり自由の国家支援国営飲食店に消費が集中していて、最小限のお金でご飯が食べられる「こじき食」の人気もうなぎのぼりだ。今年の年頭から続くこのような超格安消費ブームによってデフレーション（景気低迷中の物価下落）を圧迫する定数になっている。

◇瞬間トレンドではない「生存闘争」中

ＮＹＴや日本経済新聞など外信は、特に中国人口の２０％を占める中国のＺ世代（１９９５年～２００９年出生）が自国経済に強い疑問を持ち「超格安消費」を主導していると分析した。

一例として、最小限のお金を出せば食べることができるフランチャイズのメニューを意味す「窮鬼（乞食）セット」が競争的に拡散している。マクドナルドやＫＦＣなどで行われる無料試食行事や半額割引キャンペーンを曜日別に目録を作ってＳＮＳ上でシェアしたり自分で最低価格の食材を空輸してご飯・汁物・おかずなどでシンプルな献立を作ったりするような形だ。格式ある民間レストランは閉店が続いているが、「２元ベーカリー」のようなフランチャイズは急速に店舗数を伸ばしている。中国企業情報提供企業「ＱＣＣ（企査査）」によると、今年１－３月期中国で廃業したレストランは４５万９０００軒に達する。これは昨年同期比２３２％増えた数値だ。

寺院に滞在するいわゆる「テンプルステイ」も時ならぬ好況を享受している。瞑想などが入ったプログラムに従いながら３食つきでも８０元しかしないため、「ケチテク」（ケチ＋財テク）を好む中国若年層にホテルの代案として人気が高まっている。中国版Ａｉｒｂｎｂと呼ばれる宿泊シェア企業「小猪（シャオジュー）」は今年２月の春節（中国正月）期間、Ｚ世代ユーザーの「寺院」検索が２４倍増加したと明らかにした。

ドイツ・マックスプランク研究所中国学研究委員のシャン・ビャオ氏は日本経済新聞とのインタビューで、このような超格安消費を「単なる反消費の流れだと解釈すべきではない」とし「将来に対する不安、幼い頃から与えられてきたものに対する疑い、失望感が深まっている」と分析した。

最近発表された中国の今年１－３月期経済成長率は市場予想値（４．６～４．８％）を超える５．３％を記録した。しかしこのような指標とは違い、実質消費心理は極限まで冷え込んだ状況だ。問題は若年層の超格安消費の慢性化が中国の景気浮揚に長期的に障害物になる公算が大きい点だ。

香港大学経営大学院のチョン・ジョウ教授は「格安型消費への転換は一時的な現象ではなく構造的な変化」とし「多くの企業が破産して失業率が増加し、このため『超格安消費』がさらに拡散するという負のスパイラルに陥るだろう」と警告した。香港科学技術大学公共政策研究所のドナルド・ロウ教授はサウスチ・ャイナ・モーニング・ポスト（ＳＣＭＰ）に「日本の（慢性的デフレ）経験で得た教訓を再確認しなければ現在の中国の景気鈍化の流れは長期化する」としながら「２０３５年までに中進国経済に飛躍しようとしている習近平国家主席の野望実現も遅れる」と分析した。

◇中国発「超低価格消費」、世界に連鎖作用

このような中国市場の消費萎縮とデフレ圧迫は世界の産業や経済にも少なくない影響を及ぼしている。「ブランド界の上客」という牙城と違い、足元では中国若年層の超格安消費の拡散で高級ブランドは苦戦を免れなくなっている。グッチ・バレンシアなどを抱えるケリング・グループの今年１～３月のアジア・太平洋地域の売上は前年同期比約２０％減少した。

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https://news.yahoo.co.jp/articles/285a6284228e2177aec05803c75223949fe36bc7